「測量士って検索すると『やめとけ』って出てくるけど、本当?」
「現場仕事ってきつそうだし、自分に務まるか不安……」
こんな悩みを持っていませんか?
実は私も過去に、インフラ・建設業界への転職を本気で考えていた時期がありました。そのとき、ネットで飛び交うネガティブな口コミを見て「この仕事、本当に選んで大丈夫なのか?」と足がすくんだ経験があります。
でも、不安の正体を一つひとつデータで分解してみると、見えてくる景色が変わりました。結論から言えば、「やめとけ」と言われるのは、単に「向き・不向き」の条件がはっきりしている仕事だからです。
本記事では、測量士の「きつい」と言われる理由を感情論ではなく、公的なデータや制度の実態から徹底的に分解します。この記事を読み終える頃には、あなたが測量士を目指すべきか、それとも別の道を探すべきか、はっきりと判断できるはずです。
❕本ページはPRが含まれております
測量士が「やめとけ」「きつい」と言われるのはなぜか
ネット上で「やめとけ」と言われるのには、明確な理由があります。それは主に、労働環境と責任の重さから来るものです。まずは、不安の正体を4つに分けて見ていきましょう。
屋外作業が多く、天候・気温の影響を受けやすい
測量士の仕事の大きな割合を占めるのが「外業」と呼ばれる現場作業です。
現場は常に屋外です。真夏の猛暑日でも、真冬の凍えるような寒さの中でも作業が行われます。厚生労働省が注意喚起しているように、建設業などの屋外作業では熱中症リスクが非常に高くなります。体力に自信がない人や、空調の効いた室内で働きたい人にとっては、この環境の厳しさが「きつい」と感じる最大の要因です。
現場移動と内業が重なると拘束感が出やすい
測量の仕事は、現場での作業(外業)が終われば終了、ではありません。
会社に戻ってから、取得したデータを計算し、図面を作成する「内業」が待っています。遠方の現場への移動時間が長い日には、帰社後の内業によって拘束時間が長くなることもあります。ただし、2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制が適用されるようになりました。そのため、長時間拘束は永続前提ではなくなりつつあり、働き方の改善が進んでいます。
ミスが許されにくく精神的な緊張が大きい
「体力的なきつさ」以上に人を消耗させるのが、「精神的なプレッシャー」です。
測量データは、その後の工事のすべての基礎になります。少しの測量ミスや計算ミスが、大きな問題に直結するのです。厚生労働省のjob tagでも、「測量ミスや計算ミスは許されず、慎重な確認が必要」と明記されています。この「精度責任」を重圧と感じる人にとっては、精神的にハードな仕事と言えます。
技術更新が続き、学習を止めにくい
測量技術は今、急速に進化しています。
従来の機器を使った測量だけでなく、UAV(ドローン)や3次元点群データ、GIS、CADなどの最新技術を使いこなすスキルが求められるようになりました。国土地理院でもUAVを用いた公共測量マニュアルが整備されるなど、DX化が加速しています。つまり、資格を取ったら終わりではなく、常に新しい技術を学び続ける必要があるのです。
そもそも測量士の仕事内容とは
「きつい」側面ばかりを見てきましたが、具体的にどんな業務を行っているのでしょうか。外業と内業、そして資格の役割について整理します。
外業:現地測量・基準点設定・墨出し・丁張り
現場で行う実作業です。専用の機械を使って地形や距離、角度を正確に測り出します。建物を建てる際の位置出し(墨出し・丁張り)なども含まれます。自然の中に入り込むこともあれば、都市部で行うこともあり、現場の状況判断能力が問われます。
内業:計算・図面・データ整理
現場で集めたデータを元に、オフィスでPCを使って計算や図面作成を行います。CADソフトを使った作図や、関係各所に提出する書類の作成など、高い集中力が求められるデスクワークです。
測量士と測量士補の違い
ここで重要なのが、資格の違いです。
- 測量士:測量に関する計画を作成し、または実施する者。
- 測量士補:測量士が作成した計画に従い測量に従事する者。
つまり、測量士は計画から責任を負うポジションであり、測量士補はその計画に従って実務を行うという明確な違いがあります。
測量士の年収・求人倍率・将来性を公的データで見る
「きつい仕事なのに、給料が安いんじゃないの?」「将来AIに仕事を奪われない?」
そんな疑問を、公的データから客観的に紐解いてみましょう。
年収501.6万円・求人賃金28.2万円・有効求人倍率4.4の見方
厚生労働省の「job tag」によると、測量士の関連データは以下の通りです。
- 平均年収(賃金):501.6万円
- 求人賃金(月額):28.2万円
- 有効求人倍率:4.4倍
※職業分類ベースの数値であり、必ずしも測量士単独の数値ではない点にご注意ください。
給与所得者の平均給与が478万円(国税庁調べ)であることを考えると、測量士の年収は決して低くありません。さらに有効求人倍率4.4倍という数字は、高い需要があることを示しています。資格と経験があれば、仕事に困る可能性は低いと言えます。
測量業者数は減少傾向だが、需要は残るのか
一方で、気になるデータもあります。国土交通省の発表によると、令和6年度末の測量業登録業者数は11,140業者で、21年連続で減少しています。
「業界が縮小しているから将来性がないのでは?」と思うかもしれません。しかし、実態は違います。インフラの老朽化対策など、需要自体は存在しています。業者数の減少の中で、求人倍率が高いという「ねじれ」は、人材不足であり、働き手としての価値が高い状態であることを示しています。
AI・ドローン時代に測量士はどう変わるか
「ドローンが自動で測量する時代になれば、測量士は不要になる」という噂があります。
これは誤解です。確かに機材は進化していますが、取得したデータを解析し、法的な基準を満たす形で計画・成果物としてまとめる責任は、人間の測量士にしか担えません。これからの測量士は最新テクノロジーを駆使して空間データをマネジメントする専門家へと進化していくのです。
測量士が向いている人・やめたほうがいい人
ここまで見てきたデータと実態を踏まえて、測量士に向いている人と、別の道を探したほうがいい人の特徴を整理します。
向いている人
- 細かい作業や精度確認が苦にならない人
- 最新の技術(ドローンや3次元化)に興味があり、学ぶ意欲がある人
- オフィスワークだけでなく、外で体を動かすことも好きな人
- 「国家資格」という土台の上で専門性を高めたい人
向いていない人
- 夏の暑さなど、屋外環境に極端なストレスを感じる人
- 大雑把な性格で、見直しや確認作業が苦手な人
- 勉強は資格取得時だけで終わりにしたい人
入職前に確認すべき5項目
もしあなたが「自分には向いているかも」と思ったなら、就職・転職の前に以下の5つを必ず確認してください。
- 外業と内業の割合はどの程度か
- 熱中症対策など、現場の安全管理体制
- 3次元測量やドローンなど、最新技術の導入状況
- 残業時間の実態と、上限規制への対応
- 資格取得支援制度の有無
ここまでの内容で「自分には測量士が向いている!」と確信できた方は、資格取得に向けて一歩踏み出してみましょう。
💡 本気で測量士を目指すなら、プロの講座で効率よく学ぶのが近道です。
測量士になる方法と資格の難易度
測量士になるためのルートは複数ありますが、最も一般的なのは国家試験を受験することです。
測量士試験の概要
測量法に基づく国家資格であり、試験は年に1回実施されます。どなたでも受験可能です。
国土地理院の発表によると、2025年(令和7年)の測量士試験の結果は以下の通りです。
- 受験者数:3,703名
- 合格者数:1,487名
- 合格率:40.2%
国家試験の中では極端に難しい部類ではありませんが、専門知識が必要になるため、計画的な学習が不可欠です。
測量士補との関係
いきなり測量士を目指すのが不安な場合は、まず「測量士補」から取得するのも一つの手です。測量士補は入門編として適しており、実務経験を積みながら、将来的に測量士へステップアップする人も多くいます。
学習コストに見合う人・見合わない人
試験勉強には労力が必要です。「なんとなく」程度の熱量では、途中で挫折してしまうかもしれません。
しかし、一度資格を取得すれば、法律によって「営業所ごとに測量士を1人以上置くこと」が義務付けられているため、価値は高いです。「長期的な安定」への投資だと割り切れる人にとっては、非常に見合う資格です。
💡 まずは自分の実力で合格できそうか、無料のパンフレットで難易度をチェック!
後悔しないための進路分岐
最後に、志向に合わせた進路の選び方を整理しておきます。
民間測量会社を選ぶ場合
最も一般的なルートです。最新のドローン測量などを積極的に取り入れている企業を選べば、新しいスキルも身につきます。「残業時間」や「IT化の進み具合」をしっかり確認してから入社することが失敗を防ぐコツです。
公務員系を検討する場合
地方自治体の土木部門など、公務員として働く道もあります。民間企業とは異なる働き方で、環境が安定しているのが特徴です。
関連資格も比較したい場合
もし「現場の割合をもっと減らしたい」という場合は、測量士だけでなく、土地家屋調査士や建築士などの関連資格と比較してみることをおすすめします。
「やめとけ」というネットの噂に流されず、自分自身の適性と公的データに基づいて、後悔のない選択をしてください。
💡 建設・インフラ業界に強い転職サービスで、実際の求人条件を見てみませんか?
「自分に向いている仕事がわからない」という方も、まずはプロに無料相談して適性をチェックしてみましょう。
“`

